•・教官は学生との意思疎通を怠っていた
•・学生も教官に意見を述べるべき体制（院生会やＮＷＷＧ）を固めていなかった。
ルーター案がどうやらうまくいきそうに無いので、方針を変更せざるを得なくなった。10万×5台＝50万という金額は到底、地惑に申請しても撥ねられるだろう。実質的に、「院生」に対してのお金は公費の枠から完全に無くなった。院生の研究環境の整備は「各講座に割り振られるお金で」行うことになるという。この決定がなされる時にも、一切学生には相談が無かったし、院生会が発言力のある団体になりきれていなかった。教官、学生双方の反省点を挙げると、
―2002年6月―
いかにしてＰｏｓｔｙは出来上がったか。